その要因について、堀江泰文社長は「①婦人靴・紳士靴の大幅昨年割れによる売り上げの不足、②一点単価の下落と機能価値商品開発の遅れ、③売上総利益率の低下、④伸長マーケット、カテゴリーに対する商品開発の遅れが響いた」と説明した。

特に革靴商品は、過去5カ年の第2四半期ベースでみると婦人靴が38億5300万円、紳士靴が9億6000万円と、それぞれ売上高が低下した。

堀江社長は「ライフスタイルのカジュアル化や働く女性への対応の遅れ、シニア開発の遅れなどが要因」と分析した。

またPBにおける機能価値商品の開発・提案が大きく遅れたことで、PB販売構成比は26.8％（前年同期比5.9ポイント減）となり、売上総利益率も46.5％（同0.8ポイント減）とダウンした。

出退店は24店舗を出店し、不採算店舗を中心に17店舗の退店を行い、第2四半期末店舗数は887となった。