ミズノ山本専務「国内は”コト消費”とスポーツ技術生かした商品に活路」

■モノ消費からコト消費に対応

スポーツ用品は、これからも人口が増える東南アジアなどで伸ばしていく一方、国内はスポーツ用品以外で伸ばしていこうと考えています。

日本は、すでに“モノ消費”より“コト消費”のウェートが高まってきています。プレー人口が減っている野球も、プロ野球の観客動員数は増えています。

当社の“コト消費”のビジネスは、スポーツ施設サービス事業が成長しており、当社５部門の事業のうち、コンペティションスポーツ（競技） 事業に次ぐ２番目の規模になってきました。この事業は指定管理者制度が始動してから売上げが拡大、以後毎年10億円ずつ売上げを積み上げ、現在グループで280億円規模になっています。

スクールの運営や健康運動の指導といった“コト” に合わせて“モノ”も販売できることも利点で、さらにこうした“現場”をもつことで市場の動きを肌で感じられるという大きなメリットもあります。調査をしなくてもどの種目に人気があるのか、人気がないのかが手に取るように分かります。